2014年の東京外国語大学を振り返る

2015.01.01 TUFS Featured

立石博高学長より新年メッセージ

今年は第二次世界大戦の終結から70年目を迎えます。

その戦火は文字通り全世界に拡大し、人類史上もっとも悲惨な戦争となりました。その犠牲者の数は、軍人・民間人を合わせて5000万～8000万人と推計されています。

「国際の平和および安全を維持する」ために国際連合が戦後ただちに設立されたのは、戦争を二度と繰り返さないという諸国民の強い意思の表れであったのです。

ユネスコ（国際連合教育科学文化機関）もまた、再びこのような過ちに陥らないよう、教育と文化の振興を目的としてつくられた機関でした。ユネスコ憲章の前文にある「戦争は人の心の中で生まれるものであるから、人の心の中に平和の砦を築かなければならない」との文言は、その精神をみごとに表しているといえます。

1873年に東京外国語学校として建学された本学の歴史は、19世紀末から20世紀前半の時代に翻弄され、あるときは東京貿易殖民語学校へと校名変更するよう圧力を受け、第二次世界大戦の末期には東京外事専門学校と改称されました。

そして1949年、新制大学として新たなスタートを切ったときに本学は、伝統的な「東京外国語」という校名を保持しつつも英語名には「Tokyo University of Foreign Studies」を採用しました。加えて、「外国の言語とそれを基底とする文化一般につき、理論と実際にわたり研究教授し、国際的な活動をするために必要な高い教養を与え、言語を通して外国に関する理解を深めることを目的とする」として、本学の目的と使命を明確にしたのでした。

爾来、60有余年が経過していますが、グローバル化が進行するなかで、民族、エスニシティ、宗教、風習と生活などの差異を対立軸とするようなさまざまな軋轢や紛争、そして戦争が世界の各地で生じています。相手の文化に対する無知や無理解、さらには偏見や敵意がその根底にあるといえます。一方で、こうした対立を乗り越えるべく真摯な努力も積み重ねられています。その一つがユネスコによる動きで、2005年には「文化的表現の多様性の保護及び促進に関する条約」が採択されています。そこでは、「諸民族のあいだに架け橋を築くべく文化的な相互交流を発展させるためにインターカルチュラリティ（interculturality）を育成すること」が謳われています。そしてインターカルチュラリティとは「さまざまな文化の存在と公平な相互交流、そして対話と相互の尊重を通じて共通する文化表現を生みだす可能性」と定義されています。

本学は、昨年9月に「スーパーグローバル大学創成事業」の大学に選ばれて、言語研究と地域研究を二つの柱として日本のグローバル化を牽引する大学へと飛躍しようとしています。すなわち、「世界から日本へ、日本から世界へ―人と知の循環を支えるネットワーク中核大学―」という構想の実現です。こうした大切な局面にあるからこそ、第二次世界大戦の終結から新制大学の発足にいたる時期の「平和の砦」を希求するという瑞々しい理想を想い返し、しっかりと本学の目的と使命を再確認する必要があると考えます。そして最近のユネスコの動きも踏まえて、21世紀の東京外国語大学（TUFS）の目指す方向を次のように高らかに謳いあげたいと思います。

《TUFS Towards Interculturality through Language and Area Studies》

皆様のご支援とご協力をお願いします。

2014年の東京外国語大学を振り返る

12か月の出来事

1月

10日 TUFSグローバル・コミュニティ会合（パリ）

13日アルカラ大学との学術交流協定及び学生交流協定締結

21日駐日イラン大使、来訪・講演【上の写真】

22日韓国外国語大学校総長、来訪

2月

7日 TUFS Short Stay Winter Program 2014 閉講式【上の写真】

22日留学生日本語教育センター修了生の会

26日市民聴講生修了式

3月

3日東京農工大学と連携・協力の推進に関する基本協定締結

5日駐日ブルガリア大使、来訪

13日名古屋外国語大学と教育・研究等交流協定締結

20日駐日セルビア大使、来訪

24日ルーマニア文化院との学術交流協定締結

26日平成25年度卒業式・学位授与式【上の写真】

31日ニューヨーク州立大学オルバニー校学長、来訪

4月

2日アジア経済研究所と連携・協力に関する基本協定締結

4日平成26年度入学式【上の写真】

16日ヤギェロン大学との学術交流協定締結

16日チェンマイ大学副学長、来訪

16日留学生日本語教育センター避難訓練

5月

10日国際基督教大学とのアメリカンフットボール交流戦

15日留学生歓迎交流会

21日極東連邦大学（ロシア）との学術交流協定締結

23日東京外国語大学創立百周年記念教育研究振興基金による緊急支援奨学金授与式

26日アンカラ大学（トルコ）学長ら、来訪

28日第101回学内競漕大会【上の写真】

6月

2日神田外語大学と交流及び連携に関する協定締結

6日モスクワ大学副学長代理、来訪

18日「東京外語会奨学金」採用通知授与式

21日駐日インドネシア共和国大使館特命全権大使、来訪

25日韓国外国語大学校総長ら、来訪

26日全国外大連合調印式【上の写真】

29日「学生後援会総会」および「保護者への説明会」開催

30日平成26年度長幸男アジア奨学金採用通知授与式

7月

2日ショートステイ・サマープログラム2014開講

26日平成26年第1回オープンキャンパス【上の写真】

30日開南大学（台湾）人文社会学院長、来訪

8月

4日平成26年度前期市民聴講生修了式

4日 TUFSグローバル・コミュニティ会合（ヤンゴン）

6日ヤンゴン大学（ミャンマー）と国際学術交流協定締結【上の写真】

6日外大東北復興支援隊に「第4回災害時ボランティア活動助成」贈呈

8日カイロ大学（エジプト）日本語・日本文学科長、来訪

9月

5日国費外国人留学生修了式

22日駐日エル・サルバドル共和国大使館特命全権大使、来訪・講演

25日平成26年9月卒業式・学位記授与式

26日平成26年10月期外国人留学生入学式【上の写真】

26日「スーパーグローバル大学創成支援」事業に採択

27日 2014年度留学生日本語教育センター修了生の会

30日平成26年度秋季入学式

10月

1日南部アフリカ開発共同体大使によるリレー講義開始

1日企画展「AA研50年のあゆみ・所員の見たフィールド」開幕（～12月26日）

10日第9回四大学連合文化講演会

15日電気通信大学と連携・協力の推進に関する基本協定締結

15日「クラクフにおける日本のふるさと－日本美術技術博物館mangghaの20年」ポスター展開催【上の写真】

15日日本美術技術博物館manggha（ポーランド）館長、副館長、来訪

17日カンボジアからチェム・ビチア外務国際協力省副長官、来訪

17日「頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク推進プログラム」に採択

24日 AA研創立50周年記念講演・シンポジウム

25日 TUFSグローバル・コミュニティ会合（メキシコシティ）

27日グアナフアト大学（メキシコ）と国際学術交流協定締結

11月

3日第6回ホームカミングデイ＆建学記念会

3日企画展「東京オリンピックと外語の学生たち」開幕（～1月30日）

4日エチェパレ・バスク院（スペイン）と国際学術交流協定締結

6日全学一斉地震対応訓練（シェイクアウト訓練・安否送信訓練）

10日附属図書館第15回特別展示会『周辺から読む現代社会」開幕（～12月19日）

18日トルクメニスタン科学アカデミー写本研究所長ら、来訪

20～24日第92回外語祭【上の写真】

22日平成26年度第2回オープンキャンパス

23日学生後援会主催「保護者への説明会」

22日駐日イラン大使ら、来訪

12月

1日附属図書館公開講演会「アフリカの紛争と平和構築」

2014年3月本学を卒業した人たち

2014年3月、外国語学部から775人、大学院から140人（博士9人、修士131人）が本学を巣立ちました。学部卒業者の就職先は、次のようなところです。そろそろ「新入社員1年生」を終える卒業生の皆さん、いかがお過ごしですか？

7名	外務省
6名	日本放送協会(NHK)、三菱商事(株)
5名	(株)みずほフィナンシャルグループ、大和証券(株)
4名	カシオ計算機(株)、日本通運(株)、丸紅(株)、(株)三菱東京UFJ銀行、(株)三井住友銀行
3名	日本食研ホールディングス(株)、テルモ(株)、日本電気(株)(NEC)、(株)日立製作所、(株)IHI、トヨタ自動車(株)、三菱自動車工業(株)、全日本空輸(株)、(株)二葉、(株)近鉄エクスプレス、(株)JTB首都圏、(株)パレスホテル、東京都庁、(独)日本貿易振興機構
2名	(株)マルハニチロホールディングス、東洋エンジニアリング(株)、(株)伊藤園、アベイズム(株)、富士フイルム(株)、(株)ブリヂストン、三井化学(株)、(株)小松製作所、日立造船(株)、日本アイ・ビー・エム(株)、住友ゴム工業(株)、三菱重工業(株)、日産自動車(株)、いすゞ自動車(株)、(株)トンボ鉛筆、(株)朝日新聞社、(株)日本経済新聞社、(社)共同通信社、(株)広芸インテック、(株)光通信、グーグル(株)、ソフトバンクグループ、楽天(株)、(株)阪急阪神エクスプレス、ヤマト運輸(株)、日本郵便(株)、伊藤忠商事(株)、タキヒヨー(株)、三菱商事マシナリ(株)、三菱UFJ信託銀行(株)、日本マスタートラスト信託銀行(株)、りそなグループ、(株)横浜銀行、東神開発(株)、東京建物(株)、TMI総合法律事務所、アンダーソン・毛利・友常法律事務所、アビームコンサルティング(株)、(株)イデア・インスティテュート、(財)日本海事協会、(株)阪急交通社、(株)さなる、学校法人河合塾、(株)ICSコンベンションデザイン、防衛省機構
1名	三井海洋開発、日揮、サントリーホールディングス、三陽商会、共立印刷、出光興産、住商鋼管、クボタ、キヤノン、住友商事、野村貿易、三井物産、オンワード樫山、ファーストリテイリング、ヨドバシカメラ、JALマイレージバンク、損害保険ジャパン、東芝、岡村製作所、NTTデータ、河北新報社、新潮社、ソニーミュージックグループ、電通、帝国ホテル、ユーラシア旅行社、東京学芸大学附属高等学校、ベネッセコーポレーション、東北新社、東日本放送、読売新聞グループ、リクルートホールディングス、東日本旅客鉄道、伊藤忠アビエーション、興和、(独)国際協力機構、駐日フィリピン大使館、立川市役所(東京都)、新潟市役所(新潟県)　他