イラン戦争が引き起こしたグローバルなエネルギー危機が、アフリカではEV（電気自動車、電動バイク）への需要増となって現れている。東アフリカでは特にEVの利用が広がっているが、昨今のガソリン価格急騰がこれに拍車をかけている。

　アフリカ各国で電動バイクとバッテリー交換事業を展開するSpiro社は、最近巨額の資金調達を続けている。22日には中国市場から5500万ドルの資金調達を発表した。ヨーロッパやアジアの中古車利用からアフリカのEV普及が始まると考えられていたが、中国製のEVや中国製部品を使ってアフリカで組み立てられたバイクの普及が急速に進んだ。モバイルフォンで起こったことがEVでも起きている。

　ケニア、エチオピア、ルワンダなど、東アフリカを中心とするアフリカ各国は、次々にEV普及策を打ち出している。ルワンダでは、2025年1月に首都キガリでEV以外のバイクタクシーの新規登録を禁止し、EV販売は28％上昇した。バイクタクシーの主役は、急速に電動バイクになりつつある。

　IEAによれば、アフリカにおける電気自動車の販売台数は、2023年の4000台から2025年には2万5000台へ急増した。その35％を中国メーカーのBYDが占めている。

　アフリカをベースにするスタートアップも育っており、EV向けチャージスポットを提供するKabisa社は、ルワンダやケニアで事業を拡大させている。ケニアに本社を置く電気自動車用バッテリー・電気バイク製造のARC Ride社は、世銀のIFCなどから数千万ドルの資金調達に成功し、世界最大の電動二輪車メーカーである中国のYadea社とパートナーシップを結んだ。

　Yadea社幹部は、ホルムズ海峡危機は「中国がアフリカのEV市場で支配力をいっそう強める機会を提供した」と述べている（22日付ファイナンシャル・タイムズ）。米国が引き起こした戦争が、中国の利益に繋がるという図式がここでも看取される。

　一方、Spiro社の創業者でインド人実業家のGagan Gupta氏は、同社が先月アフリカで1万台の電動バイクを販売したとして、2027年には年間100万台の目標を掲げる。同氏は次のように述べている。「現在ほとんど中国でつくられているリチウムイオンバッテリーをケニアやナイジェリアで製造する企業が増えるだろう。アフリカの資源がアフリカで加工されることになる」。EVの構造は、内燃エンジンを搭載したガソリン車より単純だと言われる。最近、幾つかのアフリカの国々が見せているレアメタル輸出制限の動きと合わせて考えれば、それほど遠くない将来、自動車の生産拠点が大挙してアフリカに移ることもあり得るかもしれない。（武内進一）

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