米国の世論調査会社PSBが、南アのThe Ichikowitz Family Foundationの支援を得て、アフリカの若者に関する調査を実施し、報告書が発表された。14か国（コンゴ共和国、エチオピア、ガボン、ガーナ、ケニア、マラウイ、マリ、ナイジェリア、ルワンダ、セネガル、南アフリカ、トーゴ、ザンビア、ジンバブウェ）で、18-24歳の4200人（男女同数。46%が学生）に対して、同国人の調査員を使って直接インタビューした結果であり、興味深い結果を示している。

調査では、職がなく、不満をため込む「怒れる青年」という若者イメージとはかなり違う結果が示されている。とりわけ、報告書の副題に"The rise of Afro-optimism"とあるように、アフリカの若者が将来に対して楽観的、ポジティブなイメージを持っていることが明らかにされている。加えて、彼ら、彼女らがきわめて企業家精神に富んでおり、少しの元手があれば起業したいと考えていることも興味深い。日本からアフリカに行ったときに解放された気分になるのは、こうしたポジティブなイメージが社会に満ちているからかもしれない。

　14か国の違いについても、考えさせられることが多い。例えば、将来に対してポジティブに見ている割合が最も高い三か国はルワンダ（92%）、ガーナ（62%）、エチオピア（58%）で、その割合が最も低い三か国はマラウイ（50%）、南ア（49%）、ケニア（46%）だった。民主主義が浸透していると見られる国の方が、ポジティブな割合が低い傾向が出ていることは面白い。