2008年度 事業報告

2008年度のプロジェクト実施についてお伝えします。

1.修士課程2年生のフィールドリサーチ補助(2009年夏季)

2.ピース・アド関連活動

3.スタディーツアー

  ・ 韓国(2008年11月19日~11月23日)
  ・ 沖縄(2009年2月19日~2月22日)

4.平成20年度事業報告書

1修士課程2年生のフィールドリサーチ補助

  • PCSは「現場」を重視する方針であることから、修士論文執筆にあたり、フィールド・リサーチやインターンシップを奨励している。そして研究内容の向上に資するべく、今年度は、フィールド・リサーチ/インターンシップの渡航費補助を行った。
    渡航費補助に際しては、まずフィールド・リサーチ/インターンシップを希望する学生がその実施先を選考し、その後に指導教官から研究計画との関連や、フィールドでの調査計画実施可能性と心構えについて指導を受け、その上で指導教官から実施の承認を得るという形で行った
    今年度は、以下の学生(修士2年)が現地での調査活動を行った。

      Gunasekera Rekha Thilamuni Nisansala (Sri Lanka)
      Vodopivec Maja (Bosnia Herzegovina)
      Kiyota Shuichiro (Bosnia Herzegovina)
      Urmanov Esenbek (Kyrgyzstan)
      Molloy Desmond John (Haiti)

     その成果は実施者が報告書にまとめると同時に、後期のPCS Seminar IVの場で発表することとした。その上で学生たちは指導教官からの論文指導を受け、修士論文の執筆を行った。

    TOP

2.ピース・アド関連活動

  • 本年度ピース・アド(平和広告)事業は、“PCS Seminar II”において行われている平和コミュニケーション理論の講義ならびに本プログラムで開設した科目“Peace Advertisement”を含め、教育活動であると同時に、その教育成果によって紛争予防・平和構築に関する発信する事業として取り組んできた。この中では、学生たちが学んだ知識や、自国(※紛争国、開発途上国出身の学生が中心である)での体験を分析し、紛争予防・平和構築に関し、主体的に発信していく訓練を施した。これは本学PCS講座が目指す、紛争予防・平和構築実践家養成の一環でもある。

  • 2008年度は、教育活動として科目「Peace Advertisement」を開講するとともに、ピース・アドという概念の発信に努めた。
     4月 外語大研究講義等1階で授業成果発表
       (前期科目 Peace Advertisement 開講)
     9月20日(土) シブヤ大学講演(伊勢崎、伊藤)
     10月 Peace Ad Exhibition(@早稲田大学ワセダギャラリー)
        Peace Adシンポジウム(伊勢崎、伊藤、マエキタ、多賀秀敏教授[早大])
       (後期科目 Peace Advertisement 開講)
     2月 広島大学でPeace ADの講義(伊勢崎)
        神戸で外務省民間援助連携室主催のPeace Adの講義(伊勢崎、伊藤)
     3月 世界銀行東京事務所主催でPeace AD受講生作品の展示とセミナー(伊勢崎)

 

10月のピース・アドシンポジウム(早稲田大学)

 

 

3月の世界銀行東京事務所におけるセミナー

TOP

3.スタディーツアー

  • 韓国(2008年11月19日~11月23日)
    50年以上にわたる朝鮮半島の分断は、日本を含む極東アジアの潜在的な危機要因である。また日本と朝鮮半島周辺は、アメリカ、ロシア、中国が歴史的にせめぎ合う地域でもある。本スタディツアーには、修士課程2年生3名、博士後期課程2名が参加し、朝鮮戦争の歴史や南北分断の現状の視察を行うこととした。参加者は、戦争記念館の見学、非武装地帯周辺の見学、朝鮮戦争の残留地雷被害に関する講義の受講、地雷被害地域の視察と地雷被害者への聞き取り調査、韓国の平和団体スタッフの講義受講とディスカッションなどを行った。

  •  

 

 

沖縄(2009年2月19日~2月22日)
PCS修士1年生と3泊4日の沖縄スタディーツアーを実施。目的は、沖縄戦や米軍基地を背景とした現場からの平和学習。参加者はPCSの修士学生6名。平和祈念資料館見学や沖縄戦跡地の訪問による当時の状況の学習や、米軍基地問題に対する自治体や市民の取り組みの視察を行った。学生たちは、過去の戦争のみならず、現代の紛争についても沖縄が深くかかわっていることを理解し、またある学生は自国の紛争と照らし合わせながら沖縄を見ていた。

 

 

TOP

4.平成20年度事業報告書