年次計画

2023年度年次計画

2023年度には、次の12の課題に取り組みます。

①教職員の多様化・高度化への取組

  • 国際日本に係るプログラムの充実に向け、外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員を採用する。

  • TUFS留学支援共同利用センターの業務支援のため、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員を採用する。

  • 事務職員の語学研修や海外研修を実施するとともに充実を図る。

②留学生受入増への取組

  • 交流協定校との連携強化や、Joint Education Programによる短期留学を推進する。

  • 学部への国費外国人留学生の優先配置を中心に、Global Japan Officeなどを活用した外国人留学生への広報活動を実施する。

③本学からの派遣留学生増への取組

  • 国際戦略に基づく交流協定校との連携強化や、学部及び大学院における短期海外留学科目の開設・拡充などにより、短期留学を拡大する。
  • 修士課程の短期海外留学科目により、大学院生の派遣留学を拡充する。

④協定校とのJoint Education Programの実施のための取組

  • 協定校への学生派遣、協定校からの学生受入、遠隔講義、大学院生の研究指導、オンラインによる教員招へいなど、様々な形態によるJoint Education Programを開講する。

⑤言語関係の取組

  • 英語以外の外国語のCEFR-J を用いた統一基準による言語材料とシラバスの共通化による英語ともう1つの外国語を駆使できる人材の養成と、その教育手法の標準化・共有化を進め、学習用言語資源やノウハウの公開を開始する。
  • 導入・概論科目を中心に外国語による授業を適切に配置し、開講する。
  • 大学院生の語学レベルの測定・把握を行う。

⑥教務システムの国際化の取組

  • 諸言語の学習履歴や達成度、留学の履歴を確認できる学務情報システムを活用する。

⑦広報の充実の取組

  • 本学Webページの英語化を進めるとともに、Global Japan Officeやその地域の情報を英語により発信する。

⑧ガバナンス改革への取組

  • 総合戦略会議に置く機能別オフィスにおいて、大学の方針の迅速な浸透を図る。
  • クロスアポイントメント制度、年俸制やテニュアトラック制度の拡充を進める。
  • 国際通用性のある人事評価制度の導入に加え、国際通用性を見据えた採用や研修を推進する。

⑨Global Japan Officeの展開とTUFS留学支援共同利用センターの取組

  • 設置したGlobal Japan Office (GJO) において、日本語・日本文化の普及と発信を推進するとともに、新たなGJO又はGlobal Japan Desk (GJOの簡易形態) を開設する。
  • TUFS留学支援共同利用センターにおいて、世界諸地域から日本に留学している学生に対し、コミュニティ支援の活動を充実させる。
  • 留学生OBの追跡調査及びTUFSグローバルコミュニティ事業の充実を図る。

⑩学部新設・大学院改組に関係して検討・実現する制度設計の取組

  • 学部共通の教養日本力科目の充実をはかる。
  • 国際日本学部における国際日本プログラムの充実を図る。
  • 国際バカロレア認定校からの学生選抜や、海外での学生選抜を実施する。

⑪大学の国際化促進フォーラムプロジェクトの取組

  • 日本語学習機会を提供している海外拠点・オフィスのネットワーク化に対して支援を行い、各拠点・オフィスが、日本に関心をもつ学生・大学院生の集合点となるように支援する。
  • 学外向け講座として展開するTUFSオープンアカデミー等を活用し、オンラインの日本語教育を実施・拡充する。

⑫自己点検評価および外部評価の実施

  • 全学点検・評価委員会にて事業成果の分析を行う。
  • 事業運営について外部からの意見を取り入れるため、及び事業の点検・評価のために外部評価を実施する。

2022年度年次計画

2022年度には、次の11の課題に取り組みます。

①教職員の多様化・高度化への取組

  • 国際日本に係るプログラムの充実に向け、外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員を採用する。

  • TUFS留学支援共同利用センターの業務支援のため、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員を採用する。

  • 事務職員の語学研修や海外研修を実施するとともに充実を図る。

②留学生受入増への取組

  • 交流協定校との連携強化や、Joint Education Programによる短期留学を拡大する。

  • 学部への国費外国人留学生の優先配置を中心に、Global Japan Officeなどを活用した外国人留学生の渡日前選抜を実施する。

③本学からの派遣留学生増への取組

  • 国際戦略に基づく交流協定校との連携強化や、学部及び大学院における短期海外留学科目の開設・拡充などにより、短期留学を拡大する。
  • 修士課程の短期海外留学科目により、大学院生の派遣留学を拡充する。

④協定校とのJoint Education Programの実施のための取組

  • 本学における集中セミナー、本学学生と海外協定校の学生がともに参加するスタディーツアー、遠隔授業、大学院生の共同指導など様々な形態によるJoint Education Programを開講する。

⑤言語関係の取組

  • 英語以外の外国語のCEFR-J を用いた統一基準による言語材料とシラバスの共通化による英語ともう1つの外国語を駆使できる人材の養成と、その教育手法の標準化・共有化を進め、学習用言語資源やノウハウの公開を開始する。
  • 導入・概論科目を中心に外国語による授業を適切に配置し、開講する。
  • 大学院生の語学レベルの測定・把握を行う。

⑥教務システムの国際化の取組

  • 諸言語の学習履歴や達成度、留学の履歴を確認できる学務情報システムを活用する。
  • IR Officeが、令和3年度実施のアンケート等に基づく分析を行い、改善への提言を行う。

⑦広報の充実の取組

  • 本学Webページの英語化を進めるとともに、Global Japan Officeやその地域の情報を英語により発信する。

⑧ガバナンス改革への取組

  • 総合戦略会議に置く機能別オフィスにおいて、大学の方針の迅速な浸透を図る。
  • クロスアポイントメント制度、年俸制やテニュアトラック制度の拡充を進める。
  • 国際通用性のある人事評価制度の導入に加え、国際通用性を見据えた採用や研修を推進する。

⑨Global Japan Officeの展開とTUFS留学支援共同利用センターの取組

  • 設置したGlobal Japan Office (GJO) において、日本語・日本文化の普及と発信を推進するとともに、新たなGJO又はGlobal Japan Desk (GJOの簡易形態) を開設する。
  • TUFS留学支援共同利用センターにおいて、世界諸地域から日本に留学している学生に対し、コミュニティ支援の活動を充実させる。
  • 留学生OBの追跡調査及びTUFSグローバルコミュニティ事業の充実を図る

⑩学部新設・大学院改組に関係して検討・実現する制度設計の取組

  • 学部共通の教養日本力科目の充実をはかる。
  • 国際日本学部における国際日本プログラムの充実を図る。
  • 国際バカロレア認定校からの学生選抜や、海外での学生選抜を実施する。

⑪大学の国際化促進フォーラムプロジェクトの取組

  • 日本語学習機会を提供している海外拠点・オフィスに対して支援を行い、各拠点・オフィスが、日本に関心をもつ学生・大学院生の集合点となるように支援する。
  • 学外向け講座として展開するTUFSオープアカデミーを活用し、「オンライン日本語講座」を実施・拡充する。(LIVE配信型の日本語教育の提供)
  • オンライン日本語教育用の教材を技能別・レベル別に開発し、LMS (Learning Management System) 上での利用を図る。(オンデマンド型アカデミック日本語教育の提供)

2021年度年次計画

2021年度には、次の10の課題に取り組みます。

①教職員の多様化・高度化への取組

  • 国際日本に係るプログラムの充実に向け、外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員を採用する。
  • TUFS留学支援共同利用センターの業務支援のため、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員を採用する。
  • 事務職員の語学研修や海外研修を実施するとともに充実を図る。

②留学生受入増への取組

  • 交流協定校の拡大や、Joint Education Programによる短期留学を拡大する。
  • 学部への国費外国人留学生の優先配置を中心に、Global Japan Officeなどを活用した外国人留学生の渡日前選抜を実施する。

③本学からの派遣留学生増への取組

  • 国際戦略に基づく交流協定校の拡大や、学部及び大学院における短期海外留学科目の開設・拡充などにより、短期留学を拡大する。
  • 修士課程の短期海外留学科目により、大学院生の派遣留学を拡充する。

④協定校とのJoint Education Program の実施のための取組

  • 本学における集中セミナー、本学学生と海外協定校の学生がともに参加するスタディーツアー、遠隔授業、大学院生の共同指導など様々な形態によるJoint Education Programを開講する。

⑤言語関係の取組

  • 英語以外の外国語のCEFR-J を用いた統一基準による言語材料とシラバスの共通化による英語ともう1つの外国語を駆使できる人材の養成と、その教育手法の標準化・共有化を進め、学習用言語資源やノウハウの公開を開始する。
  • 導入・概論科目を中心に外国語による授業を適切に配置し、開講する。
  • 大学院生の語学レベルの測定・把握を行う。

⑥教務システムの国際化の取組

  • 諸言語の学習履歴や達成度、留学の履歴を確認できる学務情報システムを活用する。
  • IR Office が、令和元年度実施のアンケート等に基づく分析し、改善への提言を行う。

⑦広報の充実の取組

  • 本学Webページの英語化を進めるとともに、Global Japan Officeやその地域の情報を英語により発信する。

⑧ガバナンス改革への取組

  • 総合戦略会議に置く機能別オフィスにおいて、大学の方針の迅速な浸透を図る。
  • クロスアポイントメント制度、年俸制やテニュアトラック制度の拡充を進める。
  • 国際通用性のある人事評価制度の導入に加え、国際通用性を見据えた採用や研修を推進する。

⑨Global Japan Officeの展開とTUFS留学支援共同利用センターの取組

  • 設置したGlobal Japan Office (GJO) において、日本語・日本文化の普及と発信を推進するとともに、新たなGJO又はGlobal Japan Desk(GJOの簡易形態)を開設する。
  • TUFS留学支援共同利用センターにおいて、世界諸地域から日本に留学している学生に対し、コミュニティ支援の活動を充実させる。
  • 留学生OBの追跡調査及びTUFSグローバルコミュニティ事業の充実を図る。

⑩学部新設・大学院改組に関係して検討・実現する制度設計の取組

  • 学部共通の全学教養日本力プログラムの充実をはかる。
  • 国際日本学部における国際日本プログラムの充実を図る。
  • 国際バカロレア認定校からの学生選抜や、海外での学生選抜を実施する。
  • これらを通じて、本学の目的である「世界の言語とそれを基底とする文化・社会に関する教育研究」の達成と、わが国の大学の国際化の双方に貢献することが、本補助事業の内容である。

2020年度年次計画

2020年度には、次の10の課題に取り組みます。

①教職員の多様化・高度化への取組

  • 国際日本に係るプログラムの充実に向け、外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員を採用する。
  • TUFS留学支援共同利用センターの業務支援のため、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員を採用する。
  • 事務職員の語学研修や海外研修を実施するとともに充実を図る。

②留学生受入増への取組

  • 交流協定校の拡大や、Joint Education Programによる短期留学を拡大する。
  • 学部への国費外国人留学生の優先配置を中心に、Global Japan Officeなどを活用した外国人留学生の渡日前選抜を実施する。

③本学からの派遣留学生増への取 

  • 国際戦略に基づく交流協定校の拡大や、学部及び大学院における短期海外留学科目の開設・拡充などにより、短期留学を拡大する。
  • 修士課程の短期海外留学科目により、大学院生の派遣留学を拡充する。

④協定校とのJoint Education Program の実施のための取組

  • 本学における集中セミナー、本学学生と海外協定校の学生がともに参加するスタディーツアー、遠隔授業、大学院生の共同指導など様々な形態によるJoint Education Programを開講する。

⑤言語関係の取組

  • 英語以外の外国語のCEFR-J を用いた統一基準による言語材料とシラバスの共通化による英語ともう1つの外国語を駆使できる人材の養成と、その教育手法の標準化・共有化を進め、学習用言語資源やノウハウの公開を開始する。
  • 導入・概論科目を中心に外国語による授業を適切に配置し、開講する。
  • 大学院生の語学レベルの測定・把握を行う。

⑥教務システムの国際化の取組

  • 諸言語の学習履歴や達成度、留学の履歴を確認できる学務情報システムを活用する。
  • IR Office が、令和元年度実施のアンケート等に基づく分析し、改善への提言を行う。

⑦広報の充実の取組

  • 本学Webページの英語化を進めるとともに、Global Japan Officeやその地域の情報を英語により発信する。

⑧ガバナンス改革への取組

  • 総合戦略会議に置く機能別オフィスにおいて、大学の方針の迅速な浸透を図る。
  • クロスアポイントメント制度、年俸制やテニュアトラック制度の拡充を進める。
  • 国際通用性のある人事評価制度の導入に加え、国際通用性を見据えた採用や研修を推進する。

⑨Global Japan Officeの展開とTUFS留学支援共同利用センターの取組

  • 設置したGlobal Japan Office (GJO) において、日本語・日本文化の普及と発信を推進するとともに、新たにベトナムのハノイ国家大学人文社会科学大学やトルコのボアジチ大学などにGJO又はGlobal Japan Desk (GJOの簡易形態) を開設する。
  • TUFS留学支援共同利用センターにおいて、世界諸地域から日本に留学している学生に対し、コミュニティ支援の活動を充実させる。
  • 留学生OBの追跡調査及びTUFSグローバルコミュニティ事業の充実を図る。

⑩学部新設・大学院改組に関係して検討・実現する制度設計の取組

  • 学部共通の全学教養日本力プログラムの充実をはかる。
  • 国際日本学部における国際日本プログラムの充実を図る。
  • 国際バカロレア認定校からの学生選抜や、海外での学生選抜を実施する。

これらを通じて、本学の目的である「世界の言語とそれを基底とする文化・社会に関する教育研究」の達成と、わが国の大学の国際化の双方に貢献することが、本補助事業の内容である。

2019年度年次計画

2019年度には、次の10の課題に取り組みます。

①教職員の多様化・高度化への取組

  • 国際日本に係るプログラムの充実に向け、外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員を採用する。採用する。
  • TUFS留学支援共同利用センターの業務支援のため、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員を採用する。
  • 事務職員の語学研修や海外研修を実施するとともに充実を図る。

②留学生受入増への取組

  • 交流協定校の拡大や、Joint Education Programによる短期留学を拡大する。
  • 学部への国費外国人留学生の優先配置を中心に、Global Japan Officeなどを活用した外国人留学生の渡日前選抜を実施する。

③本学からの派遣留学生増への取組

  • 国際戦略に基づく交流協定校の拡大や、学部及び大学院における短期海外留学科目の開設・拡充などにより、短期留学を拡大する。
  • 修士課程の短期海外留学科目により、大学院生の派遣留学を拡充する。

④協定校とのJoint Education Program の実施のための取組

  • 本学における集中セミナー、本学学生と海外協定校の学生がともに参加するスタディーツアー、遠隔授業、大学院生の共同指導など様々な形態によるJoint Education Programを開講する。

⑤言語関係の取組

  • 英語以外の外国語のCEFR-J を用いた統一基準による言語材料とシラバスの共通化による英語ともう1つの外国語を駆使できる人材の養成と、その教育手法の標準化・共有化を進め、学習用言語資源やノウハウの公開に向け推進する。
  • 導入・概論科目を中心に外国語による授業を適切に配置し、開講する。
  • 大学院生の語学レベルの測定・把握を行う。

⑥教務システムの国際化の取組

  • 諸言語の学習履歴や達成度、留学の履歴を確認できる学務情報システムを活用する。
  • IR Office が、平成30年度実施のアンケート等に基づく分析し、改善への提言を行う。

⑦広報の充実の取組

  • 本学Webページの英語化を進めるとともに、Global Japan Officeやその地域の情報を英語により発信する。

⑧ガバナンス改革への取組

  • 総合戦略会議に置く機能別オフィスにおいて、大学の方針の迅速な浸透を図る。
  • クロスアポイントメント制度、年俸制やテニュアトラック制度の拡充を進める。
  • 国際通用性のある人事評価制度の導入に加え、国際通用性を見据えた採用や研修を推進する。

⑨Global Japan Officeの展開とTUFS留学支援共同利用センターの取組

  • 設置したGlobal Japan Officeにおいて、日本語・日本文化の普及と発信を推進するとともに、新たにウズベキスタンのタシュケント国立東洋大学やトルコのボアジチ大学などにGlobal Japan Officeを開設する。
  • TUFS留学支援共同利用センターにおいて、世界諸地域から日本に留学している学生に対し、コミュニティ支援の活動を充実させる。
  • 留学生OBの追跡調査及びTUFSグローバルコミュニティ事業の充実を図る。

⑩学部新設・大学院改組に関係して検討・実現する制度設計の取組

  • 学部共通の全学教養日本力プログラムの充実をはかる。
  • 国際日本学部を設置し、国際日本プログラムを開始する。
  • 国際バカロレア認定校からの学生選抜や、海外での学生選抜を実施する。

これらを通じて、本学の目的である「世界の言語とそれを基底とする文化・社会に関する教育研究」の達成と、わが国の大学の国際化の双方に貢献することが、本補助事業の内容である。

2018年度年次計画

2018年度には、次の10の課題に取り組みます。

①教職員の多様化・高度化への取組

・国際日本に係るプログラムの充実に向け、外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員を採用する。

・TUFS留学支援共同利用センターの業務支援のため、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員を採用する。

・事務職員の語学研修や海外研修を実施するとともに充実を図る。

②留学生受入増への取組

・交流協定校の拡大や、Joint Education Programなどによる短期留学を拡大する。

・学部への国費外国人留学生の優先配置を中心に、Global Japan Office などを活用した外国人留学生の渡日前選抜を実施する。

③本学からの派遣留学生増への取組

・国際戦略に基づく交流協定校の拡大や、学部及び大学院における短期海外留学科目の開設・拡充などにより、短期留学を拡大する。

・修士課程入学予定者への派遣留学募集情報の伝達等により、修士課程の大学院生の派遣留学を拡充する。

④協定校とのJoint Education Programの実施のための取組

・本学における集中セミナー、本学学生と海外協定校の学生がともに参加するスタディーツアー、遠隔授業、大学院生の共同指導など様々な形態によるJoint Education Programを開講する。

⑤言語関係の取組

・英語以外の外国語のCEFR-Jを用いた統一基準による言語材料と、シラバスの共通化による英語ともう1つの外国語を駆使できる人材の養成と、その教育手法の標準化・共有化を進め、学習用言語資源やノウハウの公開に向け推進する。

・導入・概論科目を中心に外国語による授業を適切に配置し、開講する。
・大学院生の語学レベルの測定・把握を行う。

⑥教務システムの国際化の取組

・諸言語の学習履歴や達成度、留学の履歴を確認できる学務情報システムを活用する。

・IR Office が、平成29年度実施のアンケート等に基づく分析をし、改善への提言を行う。

⑦広報の充実の取組

・本学Webページの英語化を進めるとともに、Global Japan Officeやその地域の情報を英語により発信する。

⑧ガバナンス改革への取組

・総合戦略会議に置く機能別オフィスにおいて、大学の方針の迅速な浸透を図る。

・クロスアポイントメント制度、年俸制やテニュアトラック制度の拡充を進める。

・国際通用性のある人事評価制度の導入に加え、国際通用性を見据えた採用や研修を推進する。

⑨Global Japan Officeの展開とTUFS留学支援共同利用センターの取組

・設置したGlobal Japan Officeにおいて、日本語・日本文化の普及と発信を推進するとともに、新たにオーストラリアのメルボルン大学、南アフリカのプレトリア大学にGlobal Japan Officeを開設する。

・TUFS留学支援共同利用センターにおいて、世界諸地域から日本に留学している学生に対し、コミュニティ支援の活動を充実させる。

・留学生OBの追跡調査及びTUFSグローバルコミュニティ事業の充実を図る。

⑩学部新設・大学院改組に関係して検討・実現する制度設計の取組

・学部共通の全学教養日本力プログラムの充実をはかる。

・留学生を主な対象とする「国際日本プログラム」の充実をはかるとともに、これを基礎とした新たな学部の設置準備を進める。

・国際バカロレア認定校から学生選抜や、海外での学生選抜を実施する。

2017年度年次計画

2017年度には、次の10の課題に取り組みます。

①教職員の多様化・高度化への取組

・国際日本に係るプログラムの充実に向け、外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員を採用する。

・TUFS留学支援共同利用センターの業務支援のため、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員を採用する。

・事務職員の語学研修や海外研修を実施するとともに充実を図る。

②留学生受入増への取組

・交流協定校の拡大や、Joint Education Programなどによる短期留学を拡大する。

・学部への国費外国人留学生の優先配置を中心に、Global Japan Office などを活用した外国人留学生の渡日前選抜を実施する。

③本学からの派遣留学生増への取組

・交流協定校や、Joint Education Program、修士課程における短期海外留学科目の開設などにより、短期留学を拡大する。

・修士課程入学予定者への派遣留学募集情報の伝達等により、修士課程の大学院生の派遣留学を拡充する。

④協定校とのJoint Education Programの実施のための取組

・本学における集中セミナー、本学学生と海外協定校の学生がともに参加するスタディーツアー、遠隔授業、大学院生の共同指導など様々な形態によるJoint Education Programを開講する。

⑤言語関係の取組

・英語以外の外国語のCEFR等の国際標準に基づいた言語能力指標を活用する。

・導入・概論科目を中心に外国語による授業を適切に配置し、開講する。

⑥教務システムの国際化の取組

・教育アドミニストレーション・オフィスが、TUFSクオーター制の見直しを行う。

・諸言語の学習履歴や達成度、留学の履歴を確認できる学務情報システムを活用する。

・IR Officeが、平成28年度実施のアンケート等に基づく分析し、改善への提言を行う。

⑦広報の充実の取組

・本学Webページの英語化を進めるとともに、Global Japan Officeやその地域の情報を英語により発信する。

⑧ガバナンス改革への取組

・総合戦略会議に置く機能別オフィスを見直すとともに、新たに打ち出した方針の迅速な浸透を図る。

・クロスアポイントメント制度、年棒制やテニュアトラック制度の拡充を進める。

・国際通用性のある人事評価制度の導入に加え、国際通用性を見据えた採用や研修を推進する。

⑨Global Japan Officeの展開とTUFS留学支援共同利用センターの取組

・設置したGlobal Japan Officeにおいて、日本語・日本文化の普及と発信を推進するとともに、新たにオランダのライデン大学、ウクライナのリヴィウ国立大学などにGlobal Japan Officeを開設する。

・TUFS留学支援共同利用センターにおいて、世界諸地域から日本に留学している学生に対し、コミュニティ支援の活動を充実させる。

・留学生OBの追跡調査及びTUFSグローバルコミュニティ事業の充実を図る。

⑩学部新設・大学院改組に関係して検討・実現する制度設計の取組

・学部共通の全学教養日本力プログラムの充実をはかる。

・留学生を主な対象とする「国際日本プログラム」の充実をはかるとともに、これを基礎とした新たな学部の設置準備を進める。

・国際バカロレア認定校から学生選抜や、海外での学生選抜を実施する。

2016年度年次計画

2016年度には、次の10の課題に取り組みます。

①教職員の多様化・高度化への取組

・ 国際日本に係るプログラムの充実に向け、外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員を採用する。

・ TUFS留学支援共同利用センターの業務支援のため、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員を採用する。

・ 事務職員の語学研修や海外研修を実施するとともに充実を図る。

②留学生受入増への取組

・ 交流協定校の拡大や、Joint Education Programなどによる短期留学を拡大する。

・ 学部への国費外国人留学生の優先配置を中心に、Global Japan Officeなどを活用した外国人留学生の渡日前選抜を実施する。

③本学からの派遣留学生増への取組

・ 交流協定校の拡大や、Joint Education Program、大学院における短期海外留学科目の開設などにより、短期留学を拡大する。

・ 修士課程入学予定者への交換留学募集情報の伝達等により、修士課程の大学院生の交換留学を拡充する。

④協定校とのJoint Education Program の実施のための取組

・ 本学における集中セミナー、本学学生と海外協定校の学生がともに参加するスタディーツアー、遠隔授業、大学院生の共同指導など、新たな形態によるJoint Education Programを開講する。

⑤言語関係の取組

・ 英語以外の外国語の、CEFR等の国際標準に基づいた言語能力の指標設定を行う。

・ 遠隔授業手法を用いたJoint Education Programにおいて、外国語による短期集中セミナーを開講する。

・ 導入・概論科目を中心に外国語による授業を適切に配置し、開講する。

⑥教務システムの国際化の取組

・ TUFSクオーター制の実施をうけ、教育アドミニストレーション・オフィスが運用状況を点検し、改善への提言を行う。

・ 諸言語の学習履歴や達成度、留学の履歴を確認できる学務情報システムを活用する。

・ IR Office が、平成27年度実施のアンケートに基づき分析し、改善への提言を行う。

⑦広報の充実の取組

・ 本学Webページの英語化を進めるとともに、Global Japan Officeやその地域の情報を英語により発信する。

⑧ガバナンス改革への取組

・ 総合戦略会議に置く機能別オフィスを見直し、新たに打ち出した方針の迅速な浸透の充実を図る。

・ クロスアポイントメント制度を導入するとともに、年俸制やテニュアトラック制度の拡充を進める。

・ アジア・アフリカ研究教育コンソーシアム (CAAS)の国際会議に合わせて、国際的な外部評価委員会を開催する。

⑨Global Japan Officeの展開とTUFS留学支援共同利用センターの取組

・ 設置したGlobal Japan Officeにおいて、日本語・日本文化の普及と発信を推進するとともに、新たにオーストラリアのメルボルン大学、トルクメニスタンの国際人文開発大学などにGlobal Japan Officeを開設する。

・ TUFS留学支援共同利用センターにおいて、世界諸地域から日本に留学している学生に対し、コミュニティ支援の活動を充実させる。

・ 留学生OBの追跡調査及びTUFSグローバルコミュニティ事業の充実を図る。

⑩学部新設・大学院改組に関係して検討・実現する制度設計の取組

・ 学部共通の全学教養日本力プログラムの充実をはかる。

・ 留学生を主な対象とする「国際日本プログラム」を開始する。

・ 国際バカロレア認定校からの学生選抜や、海外での学生選抜を実施する。

2015年度年次計画

2015年度には、次の10の課題に取り組みます。

①教職員の多様化・高度化への取組

・ 国際日本学研究院の教員として、外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員を採用

・ TUFS留学支援共同利用センターの業務支援のため、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員を採用

・ 事務職員の語学研修や海外研修の実施・充実

②留学生受入増への取組

・ 交流協定校の拡大や、Joint Education Programなどによる短期留学の拡大

・ 学部への国費外国人留学生の優先配置の実施に向け、Global Japan Officeなどを活用した外国人留学生の渡日前選抜体制の構築

③本学からの派遣留学生増への取組

・ 交流協定校の拡大や、Joint Education Programや短期海外留学科目の開設などによる短期留学の拡大

・ 修士課程の大学院生が交換留学に参加できるようにするための大学院生の留学制度の見直し

④協定校とのJoint Education Program の実施のための取組

・ 本学における合同集中セミナー、本学学生と海外協定校の学生がともに参加するスタディーツアーなど、新しい形態によるJoint Education Programの開発

⑤言語関係の取組

・ 英語以外の外国語のCEFR等の国際標準に基づいた言語能力指標設定の準備

・ Joint Education Programにおける、外国語による短期集中セミナーの開講

・ 導入・概論科目を中心に外国語による授業を適切に配置・開講

⑥教務システムの国際化の取組

・ TUFSクオーター制を導入し、短期海外留学やインターンシップ等、学生の自主的、計画的な学修を推進

・ 諸言語の学習履歴や達成度、留学の履歴を確認できる学務情報システムの活用

・ IR Officeが平成26年度実施したアンケートを分析、改善への提言

⑦広報の充実の取組

・ 本学Webページの英語化の推進とGlobal Japan Officeの情報を英語により発信

⑧ガバナンス改革への取組

・ 総合戦略会議及び業務分野別オフィスの設置、新たに打ち出した方針の迅速な浸透

・ 年俸制の制度設計を行い、テニュアトラック制度の拡充やクロスアポイントメント制度の導入に向けた検討を推進

・ 教育・研究分野における国際的な視点からの助言、提言を参考にするため、経営協議会に外国人委員を配置

⑨Global Japan Officeの展開とTUFS留学支援共同利用センターの取組

・ 設置したGlobal Japan Officeにおける日本語・日本文化の普及と発信の推進、新たに韓国の韓国外国語大学校、ブラジルのリオデジャネイロ大学などにGlobal Japan Officeを開設

・ TUFS留学支援共同利用センターにおいて、世界諸地域から日本に留学している学生に対し、コミュニティ支援の活動を開始

・ 留学生OBの追跡調査及びTUFSグローバルコミュニティ事業の充実

⑩学部新設・大学院改組に関係して検討・実現する制度設計の取組

・ 学部共通の全学教養日本力プログラムの整備・充実

・ 留学生を主な対象とする「国際日本プログラム」の平成28年度開始に向けた設計および準備

・ 国際バカロレア認定校からの学生選抜や海外での学生選抜の実施

2014年度年次計画

2014年度後半には、次の10の課題に取り組みます。

①教職員の多様化・高度化への取組

・ 外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員の採用

・ 事務職員の語学研修や海外研修の実施

②留学生受入増への取組

・ 交流協定校の拡大

・ Joint Education Programなどによる短期留学の拡大

③本学からの派遣留学生増への取組

・ 交流協定校の拡大

・ Joint Education Programや短期海外留学科目の開設などによる短期留学の拡大

④協定校とのJoint Education Program の実施のための取組

・ 本学における合同集中セミナーなど、新しい形態によるJoint Education Programの開発

⑤言語関係の取組

・ 英語以外の外国語のCEFR等の国際標準に基づいた言語能力指標設定の準備

・ 外国語で開講される授業の適切な配置についての検討と開講の準備

・ Joint Education Programにおける、外国語による短期集中セミナーの開講の準備

⑥教務システムの国際化の取組

・ TUFSクオーター制の制度設計や規程の整備

・ 全てのシラバスの英語化・外国語化

・ シラバスに関するアンケート調査や学生による授業評価アンケートの実施

⑦広報の充実の取組

・ 本学Webページの英語化の推進とGlobal Japan Officeの情報を英語により発信、本学概要の多言語化

⑧ガバナンス改革への取組

・ 総合戦略会議及び業務分野別のオフィスの設置に向け、体制を整備するとともに規程を整備

・ 年俸制の制度設計を行い、規程を整備

・ IRオフィスに、専任の専門職員を配置する

⑨Global Japan Officeの展開とTUFS留学支援共同利用センターの取組

・ ミャンマーのヤンゴン大学にGlobal Japan Officeを開設

・ 台湾の淡江大学、韓国の韓国外国語大学校及びブラジルのリオデジャネイロ大学に、Global Japan Officeを開設

・ TUFS留学支援共同利用センターを設置

⑩学部新設・大学院改組に関係して検討・実現する制度設計の取組

・ 全学教養日本力プログラムのプログラム設計

・ 国際バカロレア認定校からの学生選抜や海外での学生選抜に関する調査・検討

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