オンライン日本語教育・学習についてのニーズ調査報告書

調査について

本学では、今後のオンライン日本語教育コンテンツの開発にあたって、それらが国内はもちろん、海外各国・地域でいかに広報され、活用されているのか、どういったコンテンツが求められているのかを把握する必要があると考え、東京外国語大学、大阪大学、筑波大学、東洋大学、国際交流基金、日本学生支援機構で「ニーズ調査検討委員会」を立ち上げ、海外を対象としたオンライン日本語教育コンテンツに関する調査を実施しました。

調査結果は大学・機関等における既存の日本語教育コンテンツ等の利活用や横展開、および新たなコンテンツの開発に役立てることにより、今後のコンテンツの有効活用及び日本留学者の増加に資することを目的としています。

また、本調査は、教育未来創造会議の第二次提言（J-MIRAI）に示された留学受入の促進を実現するため、日本語教育がどのように展開していくべきかについても検討する必要があるとの問題意識のもと実施しました。日本語教育・留学促進に関係する機関や大学がオールジャパンで留学受入・定着を実現するために、本報告書がその一助となることを期待しています。

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調査概要

2023年8月～9月に、オンラインアンケート調査を実施した。アンケート設問数は海外の高等教育機関で日本語教育を担当する教員（以下、海外の日本語教員）と日本の高等教育機関に留学中の学生（以下、留学生）向けが16問、海外の高等教育機関に所属する学生（以下、海外の学生）向けが15問である。回答者は、海外の日本語教員90名、海外の学生341名、留学生109名である。アンケート調査と並行して、2023年7～9月にはインタビュー調査も実施した。対象機関は、(1) 国際交流基金、日本学生支援機構の有する国内機関と海外事務所13拠点、(2)東京外国語大学が海外での日本語教育・日本教育の拠点として設置したGlobal Japan Office、Global Japan Deskがある海外の高等教育機関7拠点、(3)東京外国語大学留学生日本語教育センターの各代表者である。なお本調査では、多様な日本語教育シーンがある中で、特に大学、大学院への留学に関連するものを前提として検討を行った。

検討委員会構成員

大津友美　　東京外国語大学学長特別補佐（座長）

四ツ谷知昭　独立行政法人国際交流基金日本語第1事業部長

森朴憲治　　独立行政法人日本学生支援機構東京日本語教育センター総務課長

小野正樹　　国立大学法人筑波大学人文社会系教授、グローバルコミュニケーション教育センターセンター長

牛窪隆太　　学校法人東洋大学国際教育センター准教授

中俣尚己　　国立大学法人大阪大学国際教育交流センター准教授

鈴木美加　　東京外国語大学国際日本学研究院教授　

浜田かおり　東京外国語大学広報・社会連携課特定専門員

※役職は2023年10月23日時点