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氏名 田島 陽一
(TAJIMA Yoichi)
所属 職名 大学院総合国際学研究院
生年月
HP
E-mail
専門 経済政策
自己紹介
最終学歴  
取得学位  
現在の教育活動  
最近5年間の研究  
所属学会 日本ラテンアメリカ学会
日本国際経済学会
ラテン・アメリカ政経学会
国際ビジネス研究学会
受賞  
主要研究業績 【論文】
  • ITサービス産業にとってのメキシコの立地特殊的優位性 ――ニアショアリングの観点から――, 立命館経営学, 48巻4号59--79, 2009年
  • ニアショアリングとしてのメキシコITサービス産業, 平成20年度 米墨間国際分業関係の研究, 2009年
  • 減退期におけるマキラドーラ産業からの教訓 -輸出加工区のライフ・サイクル論再論-, 東京外国語大学論集, 2007年
  • 米国経済のグローバリゼーションと国際課税制度の展開――輸出優遇税制と米国雇用創出法――, 東京外国語大学論集, 71号145--179, 2005年
  • NAFTA and Mexican development: Maquiladoralization of Mexico?,, ISS Research Series, 13号95--114, 2004年
  • メキシコ外資政策の変遷とアメリカ多国籍企業, 『立命館国際研究』, 10巻2・3号114--131, 1997年
  • 米墨間企業内国際分業と付加価値関税制度, 『世界経済評論』, 41巻11号44--59, 15, 1997年
  • メキシコ開発戦略の転換と貿易構造の変化 ——製造業部門を中心として——, 立命館国際研究, 9巻3号91--117, 1996年
  • メキシコの開発戦略の転換とマキラドーラの役割 ——輸出加工区のライフ・サイクル論にそくして——, 『立命館国際研究』, 9巻1号83--107, 1996年
【著書】
  • グローバリズムとリージョナリズムの相克 ――メキシコの開発戦略――, 晃洋書房, 単行本(学術書), 単著, 2006年
【研究発表】
  • ITサービス産業にとってのメキシコの立地特殊的優位性 ――ニアショアリングの観点, 日本国際経済学会第68回全国大会, 国内会議, 日本国際経済学会, 口頭(一般), 中央大学, 2009年
  • 減退期におけるマキラドーラ産業からの教訓, ラテン・アメリカ政経学会第44回全国大会, 国内会議, ラテン・アメリカ政経学会, 口頭(一般), 南山大学, 2007年
  • メキシコの経済情勢 ――アメリカとの関係を中心に――, 東京外国語大学・東京外語会合同公開講座(兼文京区民大学連携講座), 国内会議, 東京外国語大学・東京外語会, 口頭(一般), 東京外国語大学本郷サテライト, 2007年
  • グローバリズムとリージョナリズムの相克 ――メキシコの開発戦略――, 日本国際経済学会関東部会, 国内会議, 日本国際経済学会, 口頭(一般), 日本大学, 2007年
  • International Relations between Japan and the US under the Conditions of the Chinese Rise, “Changing East Asia: China, Japan, Korea, and the United States”, 2005 Global Forum AU Symposium, 国際会議, School of International Service, American University, シンポジウム・ワークショップ・パネル(指名), School of International Service, American University, 2005年
  • 米国経済のグローバライゼーションと輸出企業優遇税制の展開――米国議会上下両院合同租税委員会報告書を中心として――, 日本国際経済学会第63回全国大会, 国内会議, 日本国際経済学会, 口頭(一般), 慶應大学, 2004年
【現地の調査・研究】
  • 米墨間ITサービス・オフショアリングの現地調査, アメリカ合衆国、ワシントンDC;メキシコ合衆国、モンテレイ、メキシコシティ, White & Case LLP, International Technology and Trade Associates, SEDEC, Nuevo Leon Software Advisory Council, World Software Services, Softtek, Monterrey IT Cluster, CompuCom, Jetro Mexico, Grupo Assa, AMITI, Secretaría de Economía, Tata Consultancy Services, 2008年
過去10年間に取得した科学研究費補助金・その他の競争的研究経費  

last updated on 2012/3/5


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