言語文化学部

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グローバルコミュニケーションコース

コースの魅力

グローバルコミュニケーションコース

グローバルコミュニケーションコースでは、広く言語とコミュニケーションの応用について学び、将来高度職業人を目指せる国際教養人を育成します。すなわち言語教育、通訳・翻訳、多言語・多文化社会に関する理論と技能を学び、外国語と母語双方の高度な運用能力を基礎に、学際的・専門的知識に裏打ちされた実践的技能ならびにコミュニケーション能力とコーディネーション能力を養います。このコースでは、グローバル人材になるための数多くの選択肢が用意されています。教育現場で次世代の人材を育てる。共に暮らす異文化の人たちの架け橋となる。ビジネスや専門知識の最先端で、世界を日本に、日本を世界に伝える通訳者となる。コミュニケーションスキル。それこそが、グローバルにしなやかに、ひとつの場所にとどまらずに生きていくうえで、最大の強みとなります。魅力的なヒューマンコミュニケーションのできる、社会に有用な人材を育てていくことが、このコースを担当する教員全員の願いです。深い教養、広い視野、ものごとを論理的に考える能力。このような力をこのコースを通じて学び、明日の世界へ大きく育っていってください。

カリキュラム

言語教育学では、言語の応用研究として英語教育学、日本語教育学を学びます。通訳・翻訳領域では通訳・翻訳スキルを習得し、多言語・多文化領域ではコミュニティ通訳研究、多文化社会コーディネーション研究を学びます。また言語文化学部の他コース、および国際社会学部で開講される諸分野の素養を基礎とし、言語とコミュニケーションの応用研究独自の理論的枠組である応用言語学・言語教育学、コミュニケーション論等の専門知識を深めます。更に、コース独自科目である通訳翻訳演習・実践英語・実践言語(英語以外)・インターンシップを通して実践的応用力を身につけることで、高度な言語運用能力を媒体として国内外の現場で即戦力として活躍できる人材を育てます。

導入科目

国境を越えた人・モノ・情報の移動が盛んになっている現代において、異なる言語や文化を持つ人間同士のコミュニケーションはますます重要になっているなか、言語教育学、通訳・翻訳、文化のコーディネートについて学びます。「グローバルコミュニケーション研究入門A」として「英語教育学入門」と「日本語教育学入門」が、「グローバルコミュニケーション研究入門B」として、通訳・翻訳、多言語・多文化について理解を深める「言語文化コミュニケーション入門」が用意されており、グローバルコミュニケーションコースの担当教員がリレー形式で講義を行います。

概論科目

導入科目までに学んだ知識を踏まえ、言語教育学系では、英語教育学に関する基礎的な知識を養い、自らの言語学習あるいは言語指導に活かす「英語教育学概論」、日本語教育・学習またその研究に関わる基本的な知識と問題意識を養う「日本語教育学概論」、および「言語教育学概論」が履修可能です。また言語文化コミュニケーション系では、通訳訓練法の紹介や実践を中心とした「通訳概論」、コミュニティ通訳や多文化社会コーディネーターの役割を学ぶ「多言語・多文化社会実践概論」、コミュニケーションの基本を学ぶ「コミュニケーション概論」の概論科目も用意されています。各専攻語を学ぶ立場から、言語教育およびコミュニケーションが社会に果たす役割について知見を深めることができます。

選択科目と演習・卒業論文演習

3年次以降に履修する選択科目は、概論科目と同様、言語教育学系と言語文化コミュニケーション系の科目群から成り立っています。前者は「英語教育学研究」「日本語教育学研究」「言語教育学研究」、後者は「通訳・翻訳論」「コミュニティ通訳研究」「多文化社会コーディネーション研究」「コミュニケーション論」といった科目が用意されています。また「実践英語」「実践言語」、ならびに「インターンシップ」を通して、さまざまな実践的な言語コミュニケーション能力を高める機会も提供されています。演習と卒業論文演習は、言語教育学系と言語文化コミュニケーション系の中から選択必修し、卒論執筆へとつなげます。

卒業論文

言語教育学は、大きく英語教育学と日本語教育学に分けられます。第二言語習得研究や、インターネットにおける言語教育関連テーマのほか、英語教育学では教材開発、言語テスト論、外国語教授法、コーパスを活用した言語教育・習得研究、日本語教育学では学習者別の教授法や教材、教育理念や政策、教師に関する研究が挙げられます。また通訳・翻訳領域では、世界の情報を日本に伝え、日本の情報を世界に伝えるための翻訳実践プロジェクトや通訳・翻訳用語集の作成、多言語・多文化領域では司法・医療・教育・行政現場でのコミュニティ通訳研究、多様な文化的背景を持つ人々と活躍するコーディネーションの研究などが考えられます。

卒業後の進路

国内外の言語教育の現場にかかわる人材、すなわち教育機関の教員、研究者、語学関係の出版社(辞書編纂・教科書作成・テスト開発等)やメディア開発(テレビやラジオの教育番組の制作・デジタル教材開発等)、通訳・翻訳業務、とりわけ金融や情報技術(IT)といった通訳・翻訳業務を必要としている会社の特定職、多言語・多文化の相談窓口となるコミュニティ通訳(司法・医療・教育・行政等)や国際交流の現場業務を始め、広く一般企業の国際業務部門、コーディネーション能力を活かした人材開発部門、国家・地方公務員、NGO・NPO、マスコミ(新聞・雑誌・テレビ・ラジオ・広告等)、サービス・運輸・観光業(ホテル・航空会社・旅行代理店等)、文化・国際交流事業などが考えられます。