役員会
学長
池端 雪浦
理事（教育・学生等担当）/副学長
馬場 彰
理事（研究・国際学術戦略本部等担当）/副学長
宮崎 恒二
理事（財政・経営・産学官連携等担当）（非常勤）
橋本 文男
監事
監事（非常勤）
田多井 宣和
監事（非常勤）
松田 千恵子
学長特別補佐
学長特別補佐（大学開放・広報担当）/附属図書館長
亀山 郁夫
学長特別補佐（点検評価担当）
栗田 博之
学長特別補佐（教育改革・特色ＧＰ・現代ＧＰ等担当）
林 佳世子
学長特別補佐（卒業生・基金担当）
藤井 守男
学長特別補佐（労務・財政・施設マネジメント等担当）/事務局長
望月 茂
経営協議会
スリランカ平和構築及び復旧・復興担当日本政府代表
明石 康
ジャーナリスト、元朝日新聞社論説委員
大和 修
凸版印刷株式会社印刷博物館館長
樺山 紘一
神奈川県立外語短期大学長
川村 恒明
内閣総理大臣補佐官（拉致問題担当）
中山 恭子
国際基督教大学大学院教育学研究科教授
藤田 英典
作家
吉永 みち子
学長
池端 雪浦
理事（財政・経営・産学官連携等担当）（非常勤）
橋本 文男
外国語学部長
小林 二男
大学院地域文化研究科長
和田 忠彦
アジア・アフリカ言語文化研究所長
大塚 和夫
留学生日本語教育センター長
田山 のり子
学長特別補佐（労務・財政・施設マネジメント担当）/事務局長
望月 茂
教育研究評議会
学長
池端 雪浦
理事（教育・学生等担当）/副学長
馬場 彰
理事（研究・国際学術戦略本部等担当）/副学長
宮崎 恒二
理事（財政・経営・産学官連携等担当）（非常勤）
橋本 文男
外国語学部長
小林 二男
大学院地域文化研究科長
和田 忠彦
アジア・アフリカ言語文化研究所長
大塚 和夫
留学生日本語教育センター長
田山 のり子
附属図書館長
亀山 郁夫
保健管理センター所長
井上 哲文
アジア・アフリカ言語文化研究所附属情報資源利用研究センター長
栗原 浩英
外国語学部
高垣 敏博
外国語学部
谷川 道子
外国語学部
相馬 保夫
大学院地域文化研究科
和田 忠彦
アジア・アフリカ言語文化研究所
峰岸 真琴
留学生日本語教育センター
小林 幸江
外国語学部
外国語学部長
小林 二男
言語・情報講座長
高垣 敏博
総合文化講座長
谷川 道子
地域・国際講座長
相馬 保夫
大学院地域文化研究科
地域文化研究科長
和田 忠彦
地域文化研究科副研究科長
成田 節
アジア・アフリカ言語文化研究所
アジア・アフリカ言語文化研究所長
大塚 和夫
アジア・アフリカ言語文化研究所副所長
峰岸 真琴
情報資源利用研究センター長
栗原 浩英
フィールドサイエンス研究企画センター長
黒木 英充
留学生日本語教育センター
留学生日本語教育センター長
田山 のり子
留学生日本語教育センター副センター長
小林 幸江
附属図書館
附属図書館長
亀山 郁夫
総合情報コラボレーションセンター
総合情報コラボレーションセンター長
佐野 洋
保健管理センター
保健管理センター所長
井上 哲文
学内附属教育・研究施設
海外事情研究所長
佐々木 孝弘
語学研究所長
中澤 英彦
総合文化研究所長
渡邉 雅司
多言語・多文化教育研究センター長
高橋 正明
国際環境法研究センター長
在間 進
地球社会先端教育研究センター長
宮崎 恒二
事務局
事務局長
望月 茂
企画担当部長（兼）総務課長
青島 なな子
企画広報課長
成瀬 智
会計課長
鈴木 秀樹
施設課長
大高 潔
研究協力課長
佐久間 敬喜
情報図書館課長
木村 優
[学務部]
学務部長
錦戸 健二
教務課長
荒木 進一郎
学生課長
小野瀬 克二
入試課長
高木 学
留学生課長
千々岩 高美
平成18年5月1日現在
職員数
教員257名 教員以外の職員103名 合計360名（延べ人数）
学生数
学部 収容定員3,040名 在学生3,847名
大学院 収容定員 博士前期課程296名 博士後期課程110名 在学生580名
留学生数
留学生611名
うち
学部142名
大学院203名
留学生日本語教育センター100名
研究生等166名
財政状況
収入約79億円
支出約77億円
卒業者の進路状況
学部卒業者820名(進学者99名 就職者537名 その他184名)
四大学連合憲章
21世紀を迎えた今、グローバル化された社会において、真に国際化社会に耐えうる研究教育体制を確立することを基本理念とし、2001（平成13）年3月15日、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京工業大学及び一橋大学間において四大学連合を結成しました。
四大学連合は、連合を構成する各大学が、それぞれ独立を保ちつつ、研究教育の内容に応じて連携を図ることで、これまでの高等教育で達成できなかった新しい人材の育成と、学際領域、複合領域の研究教育の更なる推進を図ることを目的としています。
この「四大学連合憲章」に基づき、2002（平成14）年2月20日、東京外国語大学と東京工業大学は、学部間における複合領域コース及び大学院間における学生交流に関する協定を締結しました。
現在、両大学間には、国際テクニカルライティング・コースが開設されています。また、2004年4月、東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科に新設された医療政策・医療管理学（MMA）コースは、4大学の大学院担当教員が協力して授業の運営にあたっています。
多摩地区5大学単位互換制度
本制度は、多摩地区5国立大学法人（東京外国語大学、東京学芸大学、東京農工大学、電気通信大学、一橋大学）間の相互の交流と教育課程の充実を図ることを目的としています。
本制度により、受入大学で授業科目を履修し、授与された単位は、本学において修得単位として認定します。
2005（平成17）年度は75人の学生を派遣し、29人の学生を受け入れました。
教育・研究交流
東京外国語大学は下記6大学と教育・研究交流に関する協定を締結しています。
中央大学 2001年3月22日
東京都立大学（現：首都大学東京） 2001年8月29日
国際基督教大学 2003年12月24日
東京女子大学 2004年3月30日
お茶の水女子大学 2005年2月4日
東京芸術大学 2006年3月15日
博士前期課程社会学分野の単位互換制度
今日の学問の高度化と専門分野の進展の中で、大学院にふさわしい高度な研究教育を実現するためには、各大学における改善努力とともに、多数の大学間の提携が、大きな効果をあげることが期待されます。社会科学諸分野の中でも、一つの大学において開講される授業科目数が比較的少ない社会学分野においては、とくに複数の大学間の単位互換制度の導入によって、大学院学生により豊富な学習機会を提供することは、有益かつ必要な改革と考えられます。
本協定に参加する各大学（23大学）の大学院研究科あるいは専攻課程は、平等互恵の精神に基づき、相互の交流と発展を目指して、社会学分野ならびにその関連分野の授業科目に関して、特別聴講学生の単位互換制度を設けることについて合意しました。
連携講座
大学院地域文化研究科は2000（平成12）年度より日本銀行金融研究所、2001(平成13）年度より国際協力事業団（現：独立行政法人国際協力機構）、2003（平成15）年度からは日本貿易振興会（現：独立行政法人日本貿易振興機構）アジア経済研究所と協定を締結しました。
2006(平成18）年度は、国際協力機構の協力により、21世紀の開発援助、国際協力の理論・潮流現場、日本貿易振興機構アジア経済研究所の協力により、南アジアの農村経済と開発、現代中国政治社会論、Research Method, Cleavage Structures and Political Systems、日本銀行金融研究所の協力により、戦後日本経済の再検討、近代資本主義を考える、を開講しています。
→こちらからお入りください。
平成18年5月1日現在
