東京外国語大学 学生後援会

*

学生後援会Q&A

教務・カリキュラム編

Q. 大学での学習状況、出席状況、成績などがわかりません。また、子供に聞いても話そうとしてくれません。大学から教えていただけないでしょうか 。

A. これは、最近、保護者の方からよく出される質問です。本学ではクラス担任制度を設けておりませんが、1〜2年生の場合には各専攻語の教員が、3〜4年生の場合には卒業論文演習担当の教員が把握している場合があります。学生の学業成績等につきましては、個人情報保護の観点からお答えできない事項になりますので、保護者と学生本人との対話を大切にしていただき、できるだけ本人に学習状況や学業成績等をお尋ねいただきたいと思います。しかし、保護者の方で問題があると感じられる場合には、学内の学生相談室等をご利用いただくことも可能です。

Q. 大学から直接保護者宛てに子供の成績表を保護者に送付してもらえないでしょうか。

A. 本学では、学生が進級に必要な単位を修得できなかった場合、また、卒業所用単位数(126単位)を修得できず修業年限(4年間)を超えて在籍することになった場合に、単位取得状況を保護者の方にお知らせすることにしています。その場合も、個人情報保護の観点から、お知らせに同意するか否か、学生本人の意思を確認することにしています。

Q. 専攻語の成績がよくないようだが、挽回できるでしょうか。

A. 専攻語の教員による個別相談を受けたり、各教員のオフィス・アワー(学生便覧に掲載)等を積極的に活用して、早めに学習指導を受けるようお勧めします。

Q. ロシア語専攻に在学中ですが、英語関係科目の授業を履修できますか。

A. 1〜2年次では、副専攻語科目として英語を履修することが可能です。ただし、希望する授業の履修希望者が多い場合には、希望通り授業を履修できないこともありますが、他の英語の授業を履修することは可能です。
  また、3〜4年次では、選択した履修コースで開講されている英語関連の専修専門科目を履修したり、英語学・英米文学・英米史などの担当教員のもとで卒業論文の指導を受けることも可能です。

Q. 留学と休学の違いはなんですか。

A. 本学でいう「留学」と「休学」には、学籍身分上の違いがあります。「留学」の場合は、その留学期間を本学での修業・在学年限に算入するため、卒業要件を満たすことになり、留学期間を含めて4年間で卒業することが可能になります。
「休学」の場合は、たとえ目的が留学であっても休学期間は修業・在学年限に算入しませんので、1年間休学した場合は、卒業要件や修業・在学年限の4年間を満たすまで卒業できないことになります。

Q. 大学間交流協定に基づき留学し、単位を修得してきた場合の単位の扱いは?

A. 大学間交流協定校で修得した単位については、復学後に単位認定の申請手続きを行い、認定審査を経た上で単位認定が可能になります。この場合は、認定単位を卒業単位の中に加えることが可能です。

Q. 海外留学する学生は何名くらいるのか。

A. 本学では、毎年、「留学または休学」の身分で海外留学する学生は、約300名程度います。これ以外にも、夏休みや春休み等を利用して海外へ短期語学研修に行く学生も多数います。

Q. 教員免許状の取得を考えているが、卒業単位より多くの単位を取らなくてはいけないのはなぜか。

A. 教員免許状を取得するためには、そのために必要な単位数が法律により定められております。
本学では、卒業要件として必要な科目を履修し、教員免許状取得に必要な単位とすることが可能な科目と、教員免許状取得のために特別に取得しなければならない単位があるため、本学の卒業単位以外に多くの単位を取得することが必要になります。

Q. 現在1年生だが、1年生で留年する学生はどれくらい出るのでしょうか。

A. モジュール制を採用している専攻語では、制度上、2年次に進級する際に進級要件を設けていませんので留年はありません。
非モジュール専攻語(英語、ドイツ語、フランス語、イタリア語、スペイン語、ポルトガル語、ロシア語、中国語、朝鮮語、日本語)では、制度上、2年次に進級する際に進級要件を設けています。留年者数は専攻語によって異なりますが、数名程度の者が単位不足により留年しているようです。

Q. 他大学との単位互換制度について教えてください。

A. 単位互換制度を締結している大学は次のとおりです。
○ 多摩地区国立5大学間単位互換制度(一橋大学、東京学芸大学、電気通信大学、東京農工大学)
○東京外国語大学・東京工業大学複合領域コース
○ 東京女子大学
○ お茶の水女子大学
○ EUIJコンソーシアム(一橋大学、津田塾大学、国際基督教大学)
2年次(一部3年次)から、交流協定締結大学の指定された授業科目の中から選択して履修することができます。ただし、授業科目の中には人数制限を設けているものもあります。

>>このページの先頭へもどる

*